以前、公的機関の助成金を受けた際に、助成元の職員から「文化団体は、助成金に頼らず自立した活動ができることを目指すべきである」と言われたことがあります。税金で給料や事業費がまかなわれている公務員に「自立」を指導されるというのも正直複雑な心境でしたし、必ずしも資本主義経済の理屈だけでは測れない文化芸術について、この職員の無理解を感じざるを得ず残念な気持ちになりましたが、一方で「自立」とは何かをあらためて考えさせられる機会にもなりました。日本における芸術文化団体のほとんどがこの呪縛に悩まされているのではないかと思います。特に日本は先進国の中でも文化予算が他国に比べて極端に低いと言われています。これまで諸先輩方が、芸術文化も医療や教育と同線上で考えるべきと考え、環境づくりや制度設計に奮闘されてきましたが、芸術は不要不急のものとしてまだまだその価値を上げられずにいます。しかしこれは、芸術団体の訴えの弱さゆえなのかもしれません。たとえば、経済活動を支える様々な企業、組織はロビー活動といわれる根回しや要望を訴えかける積極的な取り組みをおこない、法律やルールの制定や変更に影響を与えようとしています。実際にその努力で自分たちの活動の優位性を勝ち取ってきた分野も数多くあります。そうした取り組みを経営者や起業家が実践している姿をみると、経営努力ではどうにもならないものだから「自立」は馴染まないのではないかと考えていた自分が恥ずかしくなりました。「自立」とは自らの責任において、社会を作ろうとする取り組みの中にあり、誰かにやってもらって実現しようというのは子どもと言われても仕方がないことなのだと思います。しかし、一個人でこれらを実現しようとしても難しいというのも事実です。コロナ禍には劇場や文化団体、芸術家らが連帯して活動継続のために訴えを起こす活動もみられたように、通常時でも自分たちの活動の価値を訴え、変えていく連帯が必要なのだろうと思います。やっている方向性や美学が違えども、自分たちの活動環境や社会をよりよくするための意識変革を、ある時は協働し、連帯することで変えられるものがあるのではないでしょうか。そうした連帯による「共闘意識」という土壌を耕していく取り組みの中に、根強い「自立」が生まれるのではないかと思います。